ペアーズは友達にバレる!?Facebookで身バレしない対策4つ

評判・実績ともに抜群のPairs(ペアーズ)は、Facebookを使って登録するので真剣に出会いを求める男女にぴったりの恋愛サポートアプリです。

しかし、プライベートで使っているものだからこそ、自分が恋活・婚活をしていることをリアルな友達には知られたくないもの。

ペアーズサイトでは、実名は出ない(イニシャル表記)・タイムラインに流れない・Facebookの友達には見つからないと記載されていますが、本当に?と疑ってしまうのも仕方がありません。

しかし、ペアーズで記載されている通り、Facebookで友達登録をしている相手に対しては完全にわからないようなシステムになっているのでご安心を。

ただ、ここに重大な落とし穴があるので注意してください。

友達登録している人には基本的にはバレない仕組み。しかし…前述のとおり、友達登録をしている友人・知人にはバレません。

しかし、友達登録をしていない知り合いには、あなたと特定されバレる危険性があります。

つまり、友達登録をしていない知り合いがペアーズに登録した場合、検索などからあなたにたどり着く可能性は皆無ではありませんし、逆にあなたが知り合いを先に見つける可能性もあります。

その場合、ブロック機能を使うと相手に自分が表示されなくなります。

設定の仕方も簡単

iPhoneアプリ・Androidアプリ:メニュー→非表示・ブロックの設定から設定
ブラウザ版(スマートフォン):相手のプロフィール画面非表示・ブロックから設定
ブラウザ版(PC):相手のプロフィール画面表示設定から設定
しかし、友だち登録をしていない知り合いが先にあなたを見つけた場合、あれ?この人…とバレる可能性があるということは理解しておきましょう。

個人を特定しやすいFacebookを登録の情報に使うのですから、それは想定される事態。

それでも知り合いにペアーズに登録していることを絶対にバレたくないなら、バレにくくする工夫をして対策をしましょう。

登録前にプロフィール画像を変更しておく

ペアーズは、登録する際にFacebookのプロフィールが使われます。そのため、ペアーズに登録する前にプロフィール画像を普段使っているものから一時的に変えておきましょう。

画像はそのまま使われるので、ニックネームで表示されても画像が同じものならすぐに特定されてしまいます。一度登録されたら確認後に元に戻しておくと安心ですね。

友達の更新をしておく

友達にバレないのがウリのペアーズなので、登録時に会員のFacebook友達情報を使って判断しています。

登録後、そのまま友達情報を更新しないでいると友達とは認識されないので、あなたのペアーズの情報が相手に見られてしまいます。

そのため、登録後に増えた友達がいれば、その人にバレないように管理画面からFacebookの友達更新で対応できるようにしておきましょう。

ニックネームも普段使わないものを

登録直後はイニシャルですが、ニックネームを登録後に変更が可能です。その際、普段よく使っている特徴的なニックネームを使用すると身バレする可能性大。

累計会員数700万人、毎日約4,000人が新たに登録するペアーズですので、いつどこでだれが会員になっているかわかりません。

ニックネームを登録する際も、安易に普段使っているものを使用せず、ペアーズ用のニックネームを用意するようにしましょう。

ペアーズ(Pairs)の評判をみんなの口コミから徹底的に調べてみた」という記事では、プライベートモードというバレない機能について説明されていました。

通知にも注意

知り合いにバレたくないと登録等でいくら気を配っていても、思わぬところからバレてしまうこともあります。

それは、ペアーズからの通知です。

テーブルに置いているスマホにアプリの通知が表示されて、たまたまその画面を見た知り合いに見られてしまったらせっかくの努力も水の泡。

意外と見落としがちなポイントなので、通知の設定も登録しなおしておきましょう。

iPhoneアプリ・Androidアプリ:メニューその他→通知設定から設定
ブラウザ版(スマートフォン):ナビゲーションメニュー→各種設定→通知設定から設定
ブラウザ版(PC):メニュー通知/いいね上限→通知設定/いいね受け取り上限設定から設定
でいいね!や新着メッセージなどがあったことをお知らせする通知をオフにすることができます。

まとめ

本気で恋活・婚活を行う男女が集まる恋愛サポートアプリペアーズは、利用率No.1のお勧め恋活・婚活サービスです。

Facebookを使って登録・利用するので信頼できるという点が魅力ですが、だからこそ知り合いにバレる可能性も否定できないのがネック。

しかし、今回ご紹介した方法で配慮して利用すれば、その可能性を極力低くおさえることができることでしょう。